コラム

DX – デジタルトランスフォーメーション –

2018年の経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するための ガイドライン」において、DXとは「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義されています。

また、「2025年の崖」という言葉で述べられるように、既存のシステム構造が変更しない限り、2025年には巨大な経済的損失を生むと言われています。

これはデータ活用が進まない故の競争力の喪失や、セキュリティリスクの放置、レガシーシステムのブラックボックス化等により新たな経営改善が進まないことなどが要因と言われます。

効率化や課題解決に重点が置かれてきた従来のIT投資ではなく、ITを用いたビジネスの推進とそれに連動する全システムを正に今経営は考えなければいけません。

DX対応例

DX推進のために

例外なく全企業が直面する課題として挙げられるDXであり、様々な方面で警鐘が鳴らされ新たな提案は行われていますが、現時点でDXに対応している企業は全体のごく一部です。DXとは、単に何らかのシステムやツールを導入すれば解決するという課題ではなく、ビジネスそのものの変革を含め対応すべきテーマであるためです。

デジタルを最大限活用したビジネスモデルへの転換、という命題を掲げる時、あまりのテーマの大きさに、何から手を付ければ良いのか立ち止まってしまいます。かといって、DX対応を標榜する一つ一つのツールやシステムを導入していけば良いのかというと、それでは現在と同じで、社会や経営方針や組織と各システムが有機的な結合とは程遠い状況に陥るだけでしょう。

DX推進のための体制と計画の構築、そして段階的なシステム刷新を可能とする仕組みが必要です。計画の策定も実行も、これまでのようにシステムは外部システムインテグレーターに任せる形では、本来のDX推進は進まないでしょう。ある課題の解決について、システムインテグレーターは豊富な実績から有用な提案と運用の推進をサポートすることが出来るかもしれませんが、DXで検討すべきは新たなビジネスモデルの獲得と競争力の獲得です。そのためには社内人材の育成が急務です。

経済産業省 – デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン –

我々は、DX時代のシステムの専門家として、システムインテグレ―ターとして培ったノウハウはもちろんのこと、常に最新技術の専門家として、ビジネス要件に基づく最適解の検討から、実際のサービスの選定、構築、運用、インフラ環境の構築といった”フルスタック”なシステムサポート企業として、ニーズに応え続けて参ります。